原価率ってなに?

原価率とは、売上高に対して原価がいくらかかっているかの比率のことです。 原価率は以下の計算式で求めることができます。 経済産業省の資料によると、2020年の原価率の実績は、製造業が80.8％、卸売業が87.6％、小売業が71.2％となっています。 しかし、産業や企業規模によって利益率の実態は大きく異なり、目指すべき原価率も異なってくるため、一概にこれらの数字を目指せば良いというものではありません。 たとえば、飲食店では、4〜50%程度が適正な原価率とされていることが多いです。

売上原価とは何ですか?

売上原価とは商品の仕入れや製造をするときにかかる費用のことを指します。 つまり、商品販売をする際に最低限必要なコストということになります。 実際にいくつかの事例を見てもらった方がわかりやすいでしょう。 一番わかりやすく単純な業種は小売業や卸業です。 たとえば、あるショップが1足30,000円の靴を仕入れて50,000円で販売したとします。 1年間で100足仕入れ、100足販売した場合の売上は500万円です。 その際の粗利は200万円、売上原価は300万円になります。 粗利＝500万円-30,000円×100足＝200万円 では次。 もし1年間で100足仕入れ、90足が売れた場合はどう考えれば良いでしょうか。 このように粗利が150万円、売上原価を300万円と考えるのは間違いです。

売上総利益と原価率の違いは何ですか?

売上総利益は粗利とも呼ばれ、損益項目の中では通常最も金額が大きくなります。 原価率とは、この売上と売上原価を比較した指標であり、本業の商取引で十分なマージン（利幅）が獲得できているかを測る指標です。 ここでは、原価率の計算方法や目安・業界平均、原価率の下げ方などについて解説します。 原価率とは売上高に占める原価の割合（％）のことであり、低いほど収益性が高いと言えます。 売上高は、企業が商品やサービスを販売することによって得られた金額の合計で、業界による定義差は少なくイメージしやすいでしょう。 一方、売上原価は販売された商品などの仕入や製造にかかった費用のことで、商品が販売されたタイミングで計上します。